情報検索

 

学内コンテンツ (2026年4月現在)

●図書

学内所蔵は、約16,000冊です。
OPACから所蔵資料を探すことが可能です。併せて同一学校法人「新潟医療福祉大学」、「新潟食料農業大学」の蔵書検索も可能です。各大学所蔵の図書は、相互に貸出することが可能です。

●雑誌(紙媒体)

タイトルリストはこちらをご覧ください。( 館内の雑誌架に配架。館外貸出は不可)

●雑誌(電子媒体=電子ジャーナル)

タイトルリストはこちらをご覧ください。( OPACもしくはデータベースのリンクから閲覧可能)

●新聞

タイトル 保存期間
新潟日報 1年
日本経済新聞 1年
日刊工業新聞 1年
教育学術新聞 1年
日経四紙=日本経済新聞朝夕刊、日経産業新聞、日経MJ(流通新聞)、
日経金融新聞、 日経ヴェリタス等
日経テレコン21で
閲覧可能

●電子ブック

Maruzen eBook Libraryの約860タイトルが閲覧可能。タイトル毎に同時閲覧アクセス数は1~3。
学内構成員は、キャンパス外からでもリモートアクセスの利用により閲覧可能。

●事業創造大学院大学紀要

https://www.jigyo.ac.jp/bulletin/
学術研究成果物を収集・保存・公開している「新潟総合学園・新潟総合学院機関リポジトリ」で論文のフルテキストが閲覧可能。当該リポジトリは新潟医療福祉大学・開志創造大学・新潟食料農業大学・開志専門職大学が共同で運営。

データベース

●契約データベースです(2026年4月現在)。閲覧したいDBのバナーをクリックしてください。

データベース名称 内容説明 説明動画 操作ガイド タイトルリスト
Maruzen ebook Library    
本学で契約している電子ブックの閲覧が可能。「閲覧のみ」と「ダウンロード可」のタイトルがある。 後者はダウンロード枚数制限に要注意。
Business Source Complete
経営学、経済学をはじめとした、金融、会計、銀行経営、人事管理、マーケティング等のビジネス分野、約3,700誌の電子ジャーナルの全文閲覧が可能。
また、「Harvard Business School」の講義動画が収録、動画視聴可能。
EconLit with Full Text  
経済学分野における最も信頼できる全文情報データベース。特に「アメリカ経済学会」刊行の電子ジャーナルは遅延期間なく収録している。
Emerald PUBLISHING
ビジネス・マネジメント分野の出版社エメラルドが提供する主題別コレクション。本学と関連性の高い分野のジャーナル約200誌を収録。2012年、2020~2024年度のジャーナルを無料で閲覧・ダウンロードが可能。
日経テレコン21  
過去40年分の新聞・雑誌記事を中心に、国内外の企業データベース・人物プロフィルなど、幅広いビジネス情報を収録した、日本最大級のビジネスデータベース。
日経バリューサーチ  
日本経済新聞社が提供する企業・業界分析のための情報プラットフォーム。企業情報、財務データ、業界統計、日経ニュース記事、人事情報などを集約し、競合分析や市場調査、レポート作成、営業戦略立案などを効率化するツール。
TKC Law Library  
判例検索データベース。判例検索以外にも、法学雑誌「ジュリスト」、「論究ジュリスト」,「税務弘報」、会計雑誌「企業会計」の閲覧、ダウンロードが可能。(主に税法・会計履修学生利用)
DHC Premium  
【税法履修学生専用】加除式書籍「DHCコンメンタール」のうち、法人税・所得税・相続税・消費税の国税4法と国税通則法を収録したデータベース (リモートアクセス不可)
国立国会図書館デジタルコレクション  
国立国会図書館のデジタル化した資料のうち、約150万点を本学図書館から閲覧・複写できるデータベース。資料の閲覧は図書館専用端末でのみ可能。複写は図書システムを通じ依頼する。
NII-REO(電子ジャーナルアーカイブ)  

本学にて利用が可能なのは、次のコレクションになります。
・Springer Journal Archiveのバックファイル ❶
・Lecture Notes in Computer Science ❷

 

各種リンク集 (無料公開)

新潟総合学園・新潟総合学院 機関リポジトリ 本学の学術研究成果物を収集・保存して公開しているリポジトリ。本学紀要論文のフルテキストを閲覧できる。
CiNii Research 文献だけでなく、外部連携機関、機関リポジトリ等の研究データ、KAKENの研究プロジェクト情報などを含めて、横断検索できるデータベース。
CiNii Books 全国大学図書館・研究機関所蔵の総合目録。探している本や雑誌が、どこの大学に所蔵があるかが分かる。
国立国会図書館サーチ 国立国会図書館の蔵書検索データベース。他大学に無いものでも 国内で印刷された雑誌や本であれば、必ずここに所蔵が有る。
国立国会図書館 デジタルコレクション 国立国会図書館のデジタル化した資料のうち、約150万点を本学図書館から閲覧・複写できるデータベース。資料の閲覧は図書館専用端末でのみ可能。複写は図書システムを通じ依頼する。
JTRI 日本税務研究センター(以下、日税研)のホームページ。日税研が発行する雑誌3誌について、図書システムを通じ無料で複写が可能(主に税法履修学生利用)
IRDB 全国の大学が発行する紀要や論文集等が無料でダウンロード可能なデータベース。
J-STAGE 国立研究開発法人科学技術振興機構 (JST) が提供する電子ジャーナル。日本から発表される科学技術分野の刊行物(国内の1,500を超える機関が発行する3,000誌以上のジャーナルや会議録等の刊行物)を閲覧可能。
政府統計の総合窓口(e-Stat) 政府の統計データが閲覧できる政府統計のポータルサイト。
文部科学省各種統計情報 文部科学省の実施した各種統計情報。
統計情報研究開発センター 総務省統計局が公表している統計情報のデータ提供を行っている。
総務省統計局 国勢調査ほか国内の主要統計を見ることができる。「日本統計年鑑」「日本の統計」「世界の統計」の最新版がダウンロード可能。
 
厚生労働統計一覧 厚生労働省が公表している統計調査や業務統計を見ることができる。
新潟県 統計BOX ニイガタ地域経済指標をはじめとする新潟県の各種統計データ。
新潟市 統計情報 新潟市の統計情報を紹介。 区別人口数、世帯数や各種統計調査結果を掲載。
人事院 公務員白書
内閣府 経済財政白書
高齢社会白書
国民生活白書
総務省 白書:地方財政白書、情報通信白書 他
法務省 犯罪白書
入管白書「出入国在留管理」
外務省 外交青書
ODA白書
文部科学省 科学技術・イノベーション白書
文部科学白書
教育白書
厚生労働省 白書:厚生労働白書、労働経済白書、ものづくり白書 他
農林水産省 白書:食料・農業・農村白書、森林・林業白書、水産白書 他
経済産業省 白書:エネルギー白書、通商白書、中小企業白書 他
国土交通省 国土交通白書
土地白書
観光白書
環境省 環境白書
防衛省 防衛白書
警察庁 警察白書
消費者庁 消費者白書
EDINET 金融庁より行政サービスとして提供されている「金融商品取引法」に基づく有価証券報告書等の会誌書類に関する電子開示システム。国内企業の直近5年分の有価証券報告書の閲覧が可能。
Yahooファイナンス 投資やマネーの総合情報サイト。国内外企業の株価関係データ調査に使用。企業情報には、上場企業の会社概要、決算情報、株価情報など、上場企業の特色や業績に関する情報を掲載。
日本証券業協会 統計情報 1997年以降にグリーンシートに指定された銘柄数と推移、グリーンシート銘柄の資金調達状況、取扱証券会社一覧を掲載。債券関連データ調査に使用。
EDGAR アメリカの証券取引委員会(SEC)が構築した企業情報開示システム。アメリカ企業の財務資料(10-K等)の閲覧に必須。
IMF eLinrary Data 国際通貨基金(IMF)による国際金融統計、国際収支統計、国際貿易統計動向、政府財政統計の4つの統計オンラインデータベースを収録。
TDnet 東京証券取引所の運営する適時開示情報伝達システム。直近30日以内の上場企業の決算短信を確認できる。
企業会計基準委員会 最新会計基準の確認が可能。
ロイター マーケット情報。株式の“β”値が掲載されており、便利。
MORNINGSTAR 株式・投資信託・ETFの総合金融情報サイト。投信やETF等のデータが掲載されており、便利。
国民経済計算(GDP統計) 速報性を重視し、GDPをはじめとする支出側系列等が四半期別に公表。「国民経済計算確報」では、生産・分配・支出・資本蓄積といったフロー面や資産・負債といったストック面も含めて年1回公表されている。
UN data(国連統計データベース) 国連の専門機関等が作成した統計データをはじめ、各国の国際機関から収集したデータを抽出可能。検索・ダウンロードできる。
北東アジア研究所 北東アジア地域に属する五か国(中国、北朝鮮、モンゴル、韓国、ロシア)の経済、社会、政治等に関する基盤的な研究を主としており、その研究成果として「ERINA REPORT」を刊行している。
NDLTD 北米を中心に70以上の世界の機関が参加している電子学位論文の検索・閲覧サイト。
新潟県立図書館 新潟県立図書館のホームページ。中央区に位置している。
新潟市立図書館 新潟市立図書館のホームページ。本学に一番近い市立図書館は新潟駅前にある「ほんぽーと」。県内最大の図書館。新潟大学附属図書館所蔵の本についても、依頼すると無料で取り寄せが可能。※利用する場合には、学生証と現住所が確認できる資料を 利用したい図書館へ持参して図書カードを作成してください。
Google Scholar Googleの論文検索データベース。他で引っかからなくとも、意外にこのデータベースで探している文献のPDFが見つかることも多い。